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Think W-Wellness2024 社会と企業を変える「女性の健康」

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 約3,628億円。女性の月経随伴症状や更年期症状を理由とした遅刻・早退・欠勤により、日本全体でこれだけの経済的損失が生まれているという試算があります。(2023年、日本医療政策機構)

 女性の社会進出とともに働く女性が増え、労働力総人口6,902万人のうち女性は3,096万人(44.85%)になりました。(2022年、労働力調査)。女性には月経や妊娠・出産、更年期など年齢やライフステージによって異なる「女性特有の健康課題」があり、企業の業績向上や成長、働きやすい職場づくりのためにも「女性の健康」支援は避けて通れない課題となっています。フェムテックによる課題解決にも注目が集まるなか、管理職や役員など指導的地位につく女性を増やそうとしている政府も、「女性の健康」支援に動き出そうとしています。

 朝日新聞社は2023年、「女性の健康のリテラシーを高めて、誰もが生きやすい社会へ」をミッションにしたThink W-Wellnessプロジェクトを始めました。今年のオンラインイベント「社会と企業を変える『女性の健康』」では、いま何が課題なのか、社会や企業はどのように取り組んでいくべきなのかを、調査結果や最新動向をもとに、専門家とともに考えます。

 誰もが生き生きと過ごせる社会の実現に向けて、一緒に考えてみませんか。


 締め切りまでにお申し込みいただくと、3月31日(日)23:59まで何度でもご覧いただけます。

《出演者》
・大須賀穣さん(東京大学大学院医学系研究科 産婦人科学講座教授)
1985年東京大学医学部卒、医学博士。産婦人科医としての長年の経験をもとに女性のための包括的な健康支援の重要性を広く社会に訴えている。研究活動、教育活動にも力を入れており、多数の研究成果と優秀な産婦人科医の育成を通して日本の産婦人科医療の向上に努めている。多くの学会の役員、中央官庁委員としても女性の健康問題に取り組んでいる。2013年より現職。
・吉村英里さん(特定非営利活動法人日本医療政策機構 シニアマネージャー)
慶應義塾大学法学部卒。オリンパス、日本アイ・ビー・エムの戦略コンサルティング部門を経て、国際ロータリー財団奨学生として、米カリフォルニア大学サンフランシスコ校グローバルヘルスサイエンス修士課程で途上国の母子保健を専攻。2016年から日本医療政策機構で認知症や生活習慣病、こどもの健康、女性の健康領域の調査研究や政策提言を行っている。
・西山和枝さん(大塚製薬株式会社 ニュートラシューティカルズ事業部女性の健康推進プロジェクトリーダー、日本女性医学学会認定女性ヘルスケア専門薬剤師)
入社後、医薬品の営業職(MR)、精神科領域のマネージャーを経て現職。ゆらぎ期の女性をサポートする大豆発酵食品ブランドを担当。また、製品のPRの他、女性活躍推進の流れの中で見落とされてきた女性の健康分野において、女性自身はもとより、男性管理職や経営者まで幅広い対象に向けて、ヘルスリテラシー向上のための健康啓発活動を行っている。

<コーディネーター>林尚行(朝日新聞ゼネラルエディター補佐)
1995年入社。大阪社会部などを経て2001年から政治部、経済部など。政治部では小泉純一郎、小沢一郎、谷垣禎一の各氏らを、経済部では経済産業省などを担当。第2次安倍政権で首相官邸キャップなどを務め、経済部長代理、政治部長を経て23年5月から現職。KBC九州朝日放送「アサデス。」月曜コメンテーター、BS朝日「激論!クロスファイア」コメンテーターも務める。朝日新聞のジェンダー問題を考える企画「Think Gender」では、女性国会議員を増やす取り組みや選択的夫婦別姓制度のあり方を論じるコンテンツを手がけた。

主催 朝日新聞社
協賛 大塚製薬株式会社
協力 株式会社ポーラ、メルクバイオファーマ株式会社

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※旧バージョンのWindows(Vista、7など)やmacOSでは再生できないことがあります。また、ブラウザーは最新バージョンのGoogle Chrome、Safariなどを推奨します。

※日時は全て日本時間です。

開催日時 3月1日(金)12:00スタート(1時間30分ほど)※3月31日(日)23:59まで何度でもご覧いただけます。
参加費 無料
参加方法 申し込みされた方に、視聴用URLをお送りします
定員 なし
申込締切 3月31日(日)22:00
申込方法 ◆朝日ID会員、朝日新聞デジタルの有料会員の方
末尾の「お申し込み」ボタンからログインして、必要事項を入力の上、ご応募ください。

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